みなさん「防災マップ」ってご存知ですか?
なんとなく避難場所が書いてあるのかなぁという程度の知識しかない方が多数だと思いますが、実は各自治体では、住民にとって有意義な情報を公開しているところが多々あります。いざ大災害が発生した時にその地域にどんなリスクが存在し、どこの場所がより危険なのかを示すものです。また、場所によっては地震災害だけでなく火災発生時や洪水発生時の危険の度合いが示されていて、いざという時により効率的な避難活動を可能にします。
東南海・南海地震のメカニズムを知るには、まず日本で起こる地震の仕組みそのものを知る必要があります。既にご存知の方も多いとは思いますが、今一度、復習してみましょう。 日本は世界でも有数の地震国です。震度6弱以上の大きな地震が、2000年からほぼ毎年どこかで起こっています。2008年7月には岩手県でマグニチュード(M)6・8の地震(最大震度6強)、2009年8月には駿河湾沖の静岡地震等が記憶に新しいところです。どうしてこんなに地震が多いのでしょう。日本に住む限り、私達は地震を避けることはできないのでしょうか? 【地震は日本の宿命】 結論を先にいえば、日本は地震が多発する宿命にあります。それは、地球上で有数の地震発生地帯にあるためです。地球は、陸や海をのせた十数枚のプレート(岩板)で覆われていますが、各プレートは、それぞれちがう方向に年間数センチの速さで動いています。そのため、プレートどうしが押したり引いたりする巨大な力が働き、互いにせめぎ合い、この力が地震の原因となります。 さらに日本は、北米(北アメリカ)プレート、ユーラシアプレートなど、四つものプレートが集まる「プレートの交差点」にあります。ちょうど下図の点線の部分がプレートの境目で巨大地震を起こしやすい場所になっ...
活断層型地震とは異なり、東海地震や東南海地震をはじめとするプレート型地震は、数十年~数百年単位で繰り返し発生する傾向があります。その中でも、「南海地震」は過去1,000年余りの地震活動の記録が残されている世界的にも例をみない地震と位置づけられています。 記録に残っているものは以下の通りです。現代まで語り継がれてきたことからも、いかに当時の被害が大きかったかを推し量ることができます。 684年11月29日 南海地震(白鳳南海地震) - M 8.0~8.3、死者多数。土佐で津波により大きな被害。田園(約12km²)が海面下へ沈下。地質調査によればほぼ同時期に東南海・東海地震も発生。 887年8月26日 南海地震(仁和南海地震) - M 8.0~8.5、京都・摂津を中心に死者多数。津波あり。地質調査によればほぼ同時期に東南海・東海地震も発生。 1099年2月22日 南海地震(康和南海地震) - M 8.0~8.5、死者数万と推定。土佐で津波により大きな被害、田千余町(約1,000ha))みな海に沈む。興福寺西金堂・塔小破、大門と回廊が倒れた。摂津天王寺回廊倒る。 1361年8月3日 正平(康安)南海地震 - M 8.0~8.5、死者多数。摂津・阿波・土佐で津波により大...
それでは、東南海・南海地震が実際に発生した場合、被害はどの程度になるのでしょうか?過去の地震災害の状況をもとに、「東南海、南海地震等に関する専門調査会」が発表した数値をご紹介します。 (朝5時に発生したと想定した場合) 【死者数】 12100~17800人 激しい揺れによる建物の倒壊、津波、火災、がけ崩れ等の理由から、死亡者数は約17800人にも及ぶと想定されています。激しい揺れが理由で亡くなる方は、全体の半数~3分の1程度であり、津波による被害が揺れと同数程度にもなると見込まれています。太平洋沿岸の広い地域に津波をもたらす本地震の特徴ともいえますが、沿岸部プレート型地震で類似した東海地震との比較でも、その差異がよくわかります。 建物の耐震補強もさることながら、①防波堤や津波タワーの設置 ②(津波を意識した現実的な)避難場所の設置 ③地域住民の防災意識の徹底等といった本腰を入れた津波対策が必要不可欠です。沿岸部では、地震発生から津波到来までの10分~20分の判断と行動が生死を分けます。悠長に準備する時間も考える時間もありません。また、沿岸部以外でも、津波は河川を遡っていきますので、河川の下流流域の方もあわせて注意が必要です。 尚、以下のケースは朝5時の想...
もし実際に、東海地震が発生したらどうしたらいいのでしょう?テレビやインターネットで色々な情報は見聞きしていますが、いざ自分が遭遇すると、冷静には行動できないものです。いつ被災しても慌てないように、場面別の対処方法を以下に整理してみました。 まずは、グラッときたらすぐ机の下に入り、その脚をしっかりつかみましょう。それが無理なら、座布団やクッション等で頭部を守りましょう。壁から物が落ちたり、家具や電化製品が倒れてきたり、ガラス片が飛び散ったりします。その危険からまず身を守りましょう。 【就寝中】 布団を頭からすっぽりかぶり頭を守ります。地震直後は、停電に加え室内の状況が大きく変わり、怪我をするケースも多いため、枕元に「携帯ラジオ」「スリッパ」「懐中電灯」を用意しておくと安心です。尚、昭和56年以前の木造建築物は耐震性が劣るケースが多いため、耐震検査のうえ必要な補強工事を行う、(建物の倒壊を想定し)2階を寝室とする等の配慮も必要です。 【お風呂やトイレに入っている場合】 風呂場やトイレは狭い空間を四方の柱で支えていることから、家の中でも比較的安全な場所であるといわれています。このため。慌てて飛び出さずに、ドアや窓を開けて出口の確保をしましょう。なお、震災...
防災対策というと、すぐに防災グッズを思い浮かべる方も多いと思いますが、まず第一に「家の中を安全にすること」、次に「防災グッズや非常食」を揃えましょう。地震の時には、まず命を守り、そして怪我をしないことが何よりも重要です。 【寝室を見直す】 大型の家具は大地震では「凶器」になります。落ちるというより飛んでくる感覚です。阪神淡路大震災では住宅や家具などによる圧死で亡くなられた方が多数いました。 寝室には、大きく高さのある家具はできるだけ置かないようにし、どうしても設置する場合は、ベットや布団との位置関係に配慮しながら、家具の固定を万全にしましょう。 【割れ物に注意】 食器棚の上や棚にお酒(ビン類)や陶器等を置いている方は、迷わず下に下ろしましょう。 全て落下し割れてしまいます。特にお酒のビンなどは重たく硬いので頭部に当たると危険です。また、床に落ちて割れると、その後の臭いや掃除も大変な負担となります。 【枕元の3点セット】 地震後は家の中が散乱し足の踏み場もありません。特に夜間に発生した場合には、停電で足元が見えず、家族の安否確認もままなりません。枕元に以下の「懐中電灯」「スリッパ」「ラジオ」の準備ををお薦めします。(定期的に使用できるかもチェックして下さい。) 【...
みなさん「防災マップ」ってご存知ですか?
なんとなく避難場所が書いてあるのかなぁという程度の知識しかない方が多数だと思いますが、実は各自治体では、住民にとって有意義な情報を公開しているところが多々あります。いざ大災害が発生した時にその地域にどんなリスクが存在し、どこの場所がより危険なのかを示すものです。また、場所によっては地震災害だけでなく火災発生時や洪水発生時の危険の度合いが示されていて、いざという時により効率的な避難活動を可能にします。
① 「寝室や家具の耐震対策は見直しましたか?」
② 「非常持ち出し袋や非常食は準備しましたか?」
③ 「避難場所や避難経路を家族も含め確認しましたか?」
これらを全てクリアされている方は、かなり防災意識の高い方です。 あとは・・・・
30年以内の発生確率が60~70%程度とされるマグニチュード(M)8・1前後の東南海地震。震源域の紀伊半島沖で今月、地球深部探査船「ちきゅう」によるプレート(岩板)境界に向けた掘削作業が始まった。日米主導で海底下の巨大地震断層の岩石試料を直接採取し、坑内に観測装置を設置する世界初の試み。深海底に張り巡らせた地震・津波観測監視システム「DONET」も並行して稼働を始めた。発生予測の高精度化や被害軽減などを目指し、強力な布陣で巨大地震のメカニズムに迫ろうとしている。 READ THE FULL ARTICLE >>
政府の中央防災会議は、駿河湾から四国沖に震源域がつらなる「東海」「東南海」「南海」の3地震が同時発生した場合の都府県別被害想定を4月に公表した。9月には、この想定に基づき広域の総合防災訓練を実施する。3地震が同時発生すると、関東以西の27都府県に被害が及ぶ。新たな広域型の防災計画策定が急務だ。 READ THE FULL ARTICLE >>
被災当時、1つの避難所には1500~2000人の人たちが避難しており、立錐(りっすい)の余地もないくらいでした。ここで意外な問題だったのが、トイレの問題だったのです。地震で断水しているため、水洗トイレはものすごい状況でした。そこで、全国から仮設トイレを持ってきてもらうことにし、バキュームカーをフェリーで全国から運んでもらうことにしました。ちなみに、震災後に被災者に実施したアンケートによれば、一番困ったことの1位はトイレ用水でした。第2位が水と食料、第3位は電話の不通。水と食料よりも、トイレの問題は深刻だったのです。 READ THE FULL ARTICLE >>
南米チリの大地震による津波は日本にも到達したが、沿岸自治体の指示や勧告に従って避難所へ向かう人は少なかった。専門家は「東南海・南海地震がいずれ起きることを考えれば、もっと危機感を持ってほしい」と指摘する。 READ THE FULL ARTICLE >>
政府の地震調査研究推進本部は20日、全国地震動予測地図を更新、各地が今後30年以内で震度6弱の強い揺れに見舞われる確率などを公表した。関東から四国にかけての太平洋側で確率が最大2ポイント程度高くなった。予測地図は2005年の公表以来、毎年更新している。 READ THE FULL ARTICLE >>
発生すれば大きな被害が想定されている東海、東南海、南海の3地震。連動して発生した場合、東海3県では最大で死者数が4500人に上るなど、これまで試算されていた別々での発生より、大きな被害を受けることが中央防災会議の試算でわかった。こうした想定を受け、国は今年の防災の日(9月1日)は、3地震が連動して発生という初めての想定で訓練をする。 READ THE FULL ARTICLE >>
東海地方の陸域から紀伊半島沖、四国沖に震源域が連なる南海トラフの海溝型地震は、どんなメカニズムで連動型の超巨大地震になるのかを探ろうと、文部科学省は新規プロジェクトとして「東海・東南海・南海地震の連動性評価研究」を平成20年度予算案から盛り込んでいる。24年度までの5年計画で海底の観測網を大幅に拡充し、3地震が連動する可能性や地震、津波被害の高精度予測などを目指している。
南米チリで2月27日に起きた地震=マグニチュード(M)8・8=による津波は、ほぼ1日後に日本列島に到達した。国内で142人が犠牲になった。1960年のチリ地震津波に比べると地震、津波の規模が小さく、「大津波警報」「避難勧告」など防災機関や自治体による注意喚起の効果もあって、今回は死者・行方不明などの人的被害はなかった。今回のチリ地震津波から、課題と教訓を探ったみた。 READ THE FULL ARTICLE >>