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防災マップ(ハザードマップ)を活用していますか?

みなさん「防災マップ」ってご存知ですか?

なんとなく避難場所が書いてあるのかなぁという程度の知識しかない方が多数だと思いますが、実は各自治体では、住民にとって有意義な情報を公開しているところが多々あります。いざ大災害が発生した時にその地域にどんなリスクが存在し、どこの場所がより危険なのかを示すものです。また、場所によっては地震災害だけでなく火災発生時や洪水発生時の危険の度合いが示されていて、いざという時により効率的な避難活動を可能にします。

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大地震を体験してみよう

 ① 「寝室や家具の耐震対策は見直しましたか?」
 ② 「非常持ち出し袋や非常食は準備しましたか?」
 ③ 「避難場所や避難経路を家族も含め確認しましたか?」

 これらを全てクリアされている方は、かなり防災意識の高い方です。 あとは・・・・

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東南海地震 震源断層の掘削開始

30年以内の発生確率が60~70%程度とされるマグニチュード(M)8・1前後の東南海地震。震源域の紀伊半島沖で今月、地球深部探査船「ちきゅう」によるプレート(岩板)境界に向けた掘削作業が始まった。日米主導で海底下の巨大地震断層の岩石試料を直接採取し、坑内に観測装置を設置する世界初の試み。深海底に張り巡らせた地震・津波観測監視システム「DONET」も並行して稼働を始めた。発生予測の高精度化や被害軽減などを目指し、強力な布陣で巨大地震のメカニズムに迫ろうとしている。 READ THE FULL ARTICLE >>

「東海」「東南海」「南海」地震の同時発生 27府県に被害

政府の中央防災会議は、駿河湾から四国沖に震源域がつらなる「東海」「東南海」「南海」の3地震が同時発生した場合の都府県別被害想定を4月に公表した。9月には、この想定に基づき広域の総合防災訓練を実施する。3地震が同時発生すると、関東以西の27都府県に被害が及ぶ。新たな広域型の防災計画策定が急務だ。 READ THE FULL ARTICLE >>

地震災害時のトイレ対策は切実 (阪神大震災より)

被災当時、1つの避難所には1500~2000人の人たちが避難しており、立錐(りっすい)の余地もないくらいでした。ここで意外な問題だったのが、トイレの問題だったのです。地震で断水しているため、水洗トイレはものすごい状況でした。そこで、全国から仮設トイレを持ってきてもらうことにし、バキュームカーをフェリーで全国から運んでもらうことにしました。ちなみに、震災後に被災者に実施したアンケートによれば、一番困ったことの1位はトイレ用水でした。第2位が水と食料、第3位は電話の不通。水と食料よりも、トイレの問題は深刻だったのです。 READ THE FULL ARTICLE >>

津波の恐怖 高さ数十センチでも危険!

南米チリの大地震による津波は日本にも到達したが、沿岸自治体の指示や勧告に従って避難所へ向かう人は少なかった。専門家は「東南海・南海地震がいずれ起きることを考えれば、もっと危機感を持ってほしい」と指摘する。 READ THE FULL ARTICLE >>

関東から四国で大地震のリスク上昇

政府の地震調査研究推進本部は20日、全国地震動予測地図を更新、各地が今後30年以内で震度6弱の強い揺れに見舞われる確率などを公表した。関東から四国にかけての太平洋側で確率が最大2ポイント程度高くなった。予測地図は2005年の公表以来、毎年更新している。 READ THE FULL ARTICLE >>

東海、東南海、南海の3地震連動 死者数は約2万5千人

発生すれば大きな被害が想定されている東海、東南海、南海の3地震。連動して発生した場合、東海3県では最大で死者数が4500人に上るなど、これまで試算されていた別々での発生より、大きな被害を受けることが中央防災会議の試算でわかった。こうした想定を受け、国は今年の防災の日(9月1日)は、3地震が連動して発生という初めての想定で訓練をする。 READ THE FULL ARTICLE >>

東海・東南海・南海地震 予測への取り組み

東海地方の陸域から紀伊半島沖、四国沖に震源域が連なる南海トラフの海溝型地震は、どんなメカニズムで連動型の超巨大地震になるのかを探ろうと、文部科学省は新規プロジェクトとして「東海・東南海・南海地震の連動性評価研究」を平成20年度予算案から盛り込んでいる。24年度までの5年計画で海底の観測網を大幅に拡充し、3地震が連動する可能性や地震、津波被害の高精度予測などを目指している。

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チリ地震津波(2010年)にみる課題・教訓

南米チリで2月27日に起きた地震=マグニチュード(M)8・8=による津波は、ほぼ1日後に日本列島に到達した。国内で142人が犠牲になった。1960年のチリ地震津波に比べると地震、津波の規模が小さく、「大津波警報」「避難勧告」など防災機関や自治体による注意喚起の効果もあって、今回は死者・行方不明などの人的被害はなかった。今回のチリ地震津波から、課題と教訓を探ったみた。 READ THE FULL ARTICLE >>