上町断層地震や東南海・南海地震への備えを考えるセミナー「２１世紀前半の大阪を襲う地震被害」（日本建築学会、同近畿支部主催）が、大阪市北区の毎日インテシオで開かれた。約１８０人の聴衆を前に専門家らは、増加傾向にある超高層ビルで起きる被害や、木造密集市街地での火災の延焼などに警鐘を鳴らした。

　建築構造に詳しい林康裕・京都大教授は、上町断層地震による揺れの影響を受けやすい建物は、２０～３０階建ての中高層だと分かってきたと最近の研究成果を紹介。「上町断層地震は、阪神大震災を上回る被害を前提とすべきだ」と訴えた。
　また大阪を南北に横切る上町断層地震では、断層に直角の東西方向の揺れが強いと指摘。こうした東西方向の揺れに強い建物は、揺れに平行な東西に沿った壁の多い構造だと推奨した。

　室崎益輝・関西学院大教授（都市防災）は地震火災に強い街づくりに触れ、「せせらぎなどの水路や緑地を増やしたり、建物自体を燃えにくくして、街の不燃化を長期的な視点で進めるべきだ。火災が一度燃え広がると、大阪の消防が優秀と言っても消すことはできなくなる」と述べた。

　討論に参加した大阪市危機管理室の打明茂樹室長は、市民一人一人ができる備えとして、「水をペットボトルのケースごと買っておけば、自動的に備蓄になる」と紹介。林教授も「高層ビルはよく揺れるので、家具転倒防止を心がけて」と呼びかけた。

大阪市内では、古い建築物が密集している地域も多く、断層の上に高層タワーマンションが次々と建てられている。阪神大震災の教訓が生かされているとは言いがたい現状だ。

「なったらなったでしゃあーない」という関西人気質、断層の存在や耐震化にあまり触れて欲しくないオーナーや民間業者、財政に余裕のない自治体、行く末が心配だ。

大阪・兵庫・奈良・京都・・危険な断層は多い