南米チリの大地震による津波は日本にも到達したが、沿岸自治体の指示や勧告に従って避難所へ向かう人は少なかった。専門家は「東南海・南海地震がいずれ起きることを考えれば、もっと危機感を持ってほしい」と指摘する。

津波の力は強い　ひざの高さでも大人が流される

高知県に津波の第１波が到達した直後の２月２８日午後３時半ごろ、岡村真・高知大教授（地震地質学）は土佐市の海岸を高台から見て驚いた。サーフィンや犬の散歩をする人がいて、近くの学校ではサッカーの練習が続いていた。次第に海面が盛り上がり、隣の高知市では高さ３０センチを観測。「岸壁を越えれば人や車が流されたかもしれない。実は危険な状況だった」

　同じような光景はあちこちで見られた。海上保安庁が確認しただけでも、津波警報発令中に全国各地で計約１１００人のサーファーらが海に出ていたという。

　高知県の一部では全国で最も高い１．２メートルの津波が観測された。沿岸の１３市町村は被害の恐れのある地域の４万１５７６世帯、９万１６３９人に避難勧告を出したが、避難所を訪れたのは約２％の１６３８人にとどまった。今回は地震発生から津波到達までほぼ１日かかっており、岡村教授は「事前のメディア情報で、『さほど大きな津波ではない』と思った人が多かったのではないか」とみる。

　災害対策基本法によると、市町村長は住民に危険があると判断した場合、避難を勧める「避難勧告」、より緊急度が高ければ「避難指示」を出すことができる。ただ、いずれも強制力はなく、従わなくても住民への罰則はない。

　和歌山県では和歌山市、那智勝浦町、串本町が避難指示を出したが、やはり反応は鈍かった。７７５３世帯、１万５千人に指示した那智勝浦町での避難者は９０人だった。

　こうした状況に、「人と防災未来センター」（神戸市）の河田恵昭（よしあき）センター長は「命にかかわること。津波の怖さを認識してほしい」と話す。

　津波は通常の波とはまったく違う。海面全体が盛り上がり、巨大な水のかたまりが押し寄せてくる。そのため「条件によっては、高さ２０センチ程度でも人が押し流される」（気象庁）という。破壊された家屋や木などが一緒に流れてくる恐れもある。

　政府の中央防災会議のまとめでは、四国沖などを震源とする東南海・南海地震が起きれば、２０分ほどで高知県や和歌山県に津波が押し寄せ、最高で１２メートルにもなる。各地の津波による死者は計約８６００人と想定される。

　東南海・南海地震が今後３０年以内に発生する確率は６０～７０％程度。河田センター長は「今回の経験から『避難しなくても大丈夫』という意識が広まると怖い。自治体は『東南海・南海地震ではこうはいかない』と住民へ伝えることが重要だ」と話す。