長周期地震動は周期の長いゆっくりとした揺れのこと。大きな地震で発生し、あまり減衰せずに遠くまで伝わる。地盤の軟弱な平野部で増幅され、共振現象によって超高層ビルや石油タンクが揺れやすい。

　建造物には共振しやすい固有の周期があり、３０～５０階建ての超高層ビルは３～５秒、直径６０メートルの石油タンクは１０秒とされる。昭和２１年の南海地震（マグニチュード８・４）の地震動を解析し固有周期３、５、７、１０秒の建造物に対する揺れの強さの分布を示した。

　周期３秒の建造物の揺れ幅は舞洲で片側６３・５センチと最大で、徳島阿波おどり空港（徳島県松茂町）は４３・５センチ。自治体庁舎の所在地では東大阪市が５６・２センチ、大阪府は３０・３センチ、徳島、和歌山、奈良、三重の各県で２０センチ以上となった。揺れの継続時間は大阪市などで５分以上と推定した。

　ビルの頂部では２～３割増しで揺れる場合もある。周期が長くなると揺れは小さくなるが、大阪市と徳島市の周辺では７秒、１０秒でも大きな揺れを予想した。

　地震調査委員会　「長周期地震動」予測地図

　調査したのは、産総研の地震発生機構研究チームで、平成１４年６月～今年１月の約９年間に、産総研などが観測した上町断層帯付近で起きた地震のデータを収集し分析。その結果、この間に、深さ２０キロより浅い震源で起きたマグニチュード（Ｍ）１以上の地震が計２５６カ所で確認された。

　このうち２３３カ所を地震のタイプで分類したところ、大半は斜めの断層で乗り上げている側が上方にせり上がる「逆断層」型だったが、弓形になっている上町断層帯が最も屈曲している地域（弓形の頂点付近）では、横ずれ断層型が数十回集中して発生していることが判明した。

　上町断層帯は、大阪府豊中市から大阪市を経て、岸和田市内までの約４２キロにわたって弓形に連なる活断層。国内の活断層の中でも地震発生確率が高い方に属しており、阪神大震災を上回るＭ７・５程度の直下型地震を引き起こすと推測されている。府内の住宅密集地を走っているため、巨大地震発生の際の被害が甚大となることは避け難い。

　研究チームの今西和俊主任研究員は「上町断層帯で大規模地震が起きれば甚大な被害が予想される。それだけに、断層の動きの特徴を把握し、大地震発生につながる兆候かどうか調べていきたい」と話している。

上町断層帯の地震被害

　【逆断層】　断層とは、地下の地層か岩板が力を加えられたことによって割れ、割れた面に沿ってずれ動いた状態を意味するが、断層面が斜めの場合、乗り上げている側がせり上がった場合を逆断層、ずり落ちた場合を正断層と呼ぶ。「逆断層」型の地震は、岩板が水平方向に圧縮される場合に起きやすい。

　【横ずれ断層】　断層面が水平方向にずれた断層。阪神大震災やマグニチュード（Ｍ）７・８とされる１９０６年のサンフランシスコ地震は「横ずれ断層」型の地震に分類されており、専門家からは横ずれ断層型の微小地震の頻発が大規模地震の引き金になる可能性が指摘されている。

　建築構造に詳しい林康裕・京都大教授は、上町断層地震による揺れの影響を受けやすい建物は、２０～３０階建ての中高層だと分かってきたと最近の研究成果を紹介。「上町断層地震は、阪神大震災を上回る被害を前提とすべきだ」と訴えた。
　また大阪を南北に横切る上町断層地震では、断層に直角の東西方向の揺れが強いと指摘。こうした東西方向の揺れに強い建物は、揺れに平行な東西に沿った壁の多い構造だと推奨した。

　室崎益輝・関西学院大教授（都市防災）は地震火災に強い街づくりに触れ、「せせらぎなどの水路や緑地を増やしたり、建物自体を燃えにくくして、街の不燃化を長期的な視点で進めるべきだ。火災が一度燃え広がると、大阪の消防が優秀と言っても消すことはできなくなる」と述べた。

　討論に参加した大阪市危機管理室の打明茂樹室長は、市民一人一人ができる備えとして、「水をペットボトルのケースごと買っておけば、自動的に備蓄になる」と紹介。林教授も「高層ビルはよく揺れるので、家具転倒防止を心がけて」と呼びかけた。

大阪市内では、古い建築物が密集している地域も多く、断層の上に高層タワーマンションが次々と建てられている。阪神大震災の教訓が生かされているとは言いがたい現状だ。

「なったらなったでしゃあーない」という関西人気質、断層の存在や耐震化にあまり触れて欲しくないオーナーや民間業者、財政に余裕のない自治体、行く末が心配だ。

大阪・兵庫・奈良・京都・・危険な断層は多い