http://nankai-jishin.com 過去の津波被害／予測・予知情報 Sun, 29 Jan 2012 13:11:49 +0000 http://backend.userland.com/rss092 ja 和歌山・紀伊半島沖の南海トラフ沿いで、「連動型巨大地震」を起こす断層を発見したと、東京大大気海洋研究所の朴進午・准教授（海洋地質学）らの研究チームが発表した。この断層は、東南海地震の震源域で見つかっている断層の西側に延び、総延長は２００キロ以上に及ぶ。チームは東海・東南海・南海の３地震が同時発生したとされる１７０７年の宝永地震（マグニチュード＝Ｍ＝８．６）でこの断層が大きく動き、大津波を引き起こしたと推定している。 　南海トラフでは、古文書に記された被害の状況から連動型巨大地震が起きたと推測されてきたが、連動を裏付ける断層が見つかったのは初めて。 　チームは１９９７～２００５年、紀伊半島沖で探査船から音波を出して海底下の地質構造を調査した。これまでに、潮岬東側で１９４４年の東南海地震（Ｍ７．９）を起こした断層と、断層が押し合って盛り上がった海底隆起を見つけた。集めたデータを再解析した結果、この海底隆起が潮岬西側の南海地震の震源域まで続いていると分かった。 　今後、この断層が大きくずれれば、海底隆起が形成される際に海面が押し上げられ、巨大津波が発生する恐れがある。隆起の地下の断層構造を詳しく分析することで、同トラフ沿いの地震や津波の被害をより具体的に想定でき、防災への活用が期待される。朴准教授は「南海トラフの地震の規模は最大でＭ９．０を想定しているが、発生のメカニズムは分かっていなかった。今回の発見は、津波想定の見直しなどに役立つだろう」と話す。 [caption id="attachment_451" align="aligncenter" width="450" caption="連動巨大地震を引き起こす断層"][/caption] http://nankai-jishin.com/archives/449 東日本大震災の本震（マグニチュード＝M9．0）が起きる前の約1カ月間に、岩手・宮城沖のプレート境界の震源域がゆっくり滑る現象が2回起きていたことが分かった。本震2日前の最大前震（M7．3）を挟んで発生しており、本震の発生を促す「最後の一押し」になった可能性があるという。東京大地震研究所の加藤愛太郎助教や小原一成教授らが19日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。 　東北地方の太平洋側沖合では、太平洋プレートが陸側プレートの下に年間10センチ弱のペースで沈み込んでおり、本震はプレート境界が一気に最大20メートル以上滑って発生した。震源域北側の青森沖や南側の茨城・千葉沖では今後、再び大地震が発生する恐れがあり、小原教授は「ゆっくり滑りが起きた場合、力が1カ所に集中するか注意する必要がある」と話している。 　ゆっくり滑りは東南海、南海地震の想定震源域より北方の紀伊半島東部や四国北部などの地下30～50キロでも観測されている。想定震源域に近い浅い場所で起きた場合、大地震につながる可能性があるという。 　 研究チームは岩手・宮城両県沿岸14カ所にある地震計のデータから、本震前の約1カ月間に起きた約1400回の微小地震を調べた。その結果、震源域の長さ約90キロの領域で、1回目のゆっくり滑りが2月中旬から末、2回目が3月9日の最大前震から11日の本震にかけて起きていたことが判明。全体の滑り量は約20センチで、M7．1の地震に相当する。 　 ゆっくり滑りは2回ともこの領域の北から南へ伝わっていた。発生地点の移動のペースは1回目が1日2～5キロだったのに対し、最大前震後の2回目は同約10キロと速かった。このため、領域の南端付近にプレート境界がずれようとする力が集中し、本震の破壊が始まった可能性が高いという。　 [caption id="attachment_419" align="aligncenter" width="432" caption="東日本大震災前のゆっくり滑り"][/caption] http://nankai-jishin.com/archives/415 政府の地震調査委員会は１１日、国内の主な地震の発生確率を更新し、１日現在の数値を公表した。１年前と比べて東海地震は３０年以内の発生確率が１ポイント増の８８％に、南海地震は１０年以内の発生確率が従来の「１０～２０％」から２０％程度に、それぞれ上昇した。 東南海地震の３０年以内の確率は７０％程度で従来と同じ。南海地震も３０年以内は６０％程度で変わらない。千島海溝沿いの地震の３０年以内の確率は、十勝沖が「０・３～２％」から「０・５～３％」、根室沖が「４０～５０％」から５０％程度、択捉島沖が６０％程度から「６０～７０％」に上がった。 　阿部勝征委員長は会見で「確率が高くてもすぐ起こらない場合もあるし、低くてもすぐ起こることも多々ある。一喜一憂せず、防災について考えることが大事だ」とコメントしている。 　地震調査委員会　　主な地震の発生確率 http://nankai-jishin.com/archives/423 東海・東南海・南海地震が起きる南海トラフ沿いの巨大地震の想定見直しを進めてきた内閣府の検討会は２７日、３つの地震が連動した場合の想定震源域を従来の約２倍に拡大し、地震の規模を東日本大震災と同じマグニチュード（Ｍ）９．０に引き上げる中間報告をまとめた。大きな津波が起きる津波地震との連動も新たに想定。津波の高さや揺れの範囲が拡大するのは確実で、沿岸自治体などの防災対策に大きな影響を与えそうだ。 　 国の中央防災会議が平成１５年に公表した東海・東南海・南海地震の３連動の従来想定はＭ８．７。これと比べてＭ９．０はエネルギーの大きさに換算すると約３倍に相当する。 　従来の想定は、過去数百年に起きた地震の記録を再現できるように作成された。 　しかし、大震災で過去数百年の歴史記録になかった連動型の巨大地震が起きたことを踏まえ、科学的な知見に基づく最大級の地震を新たに想定した。具体的な津波の高さや震度分布などは来年３～４月の最終報告で公表する。 　新たな想定では、強い揺れをもたらす範囲の想定震源域を３方向に拡大した。南西側は宮崎県北部沖の日向灘の手前までだったが、同県南部沿岸まで延長した。東側は東海地震と連動の可能性がある富士川河口断層帯の北端付近まで広げた。 　また内陸側は、従来はフィリピン海プレート（岩板）と陸側プレートの境界が固着している深さ３０キロまでの範囲だったが、これよりやや深い場所で固着を示す低周波地震が観測されたことを考慮し北西に拡大。愛媛、香川、奈良、長野各県が震源域に含まれた。 　一方、津波は想定の考え方を抜本的に変更。揺れは小さいが、高い津波をもたらす津波地震が大震災で発生したことを受け、津波地震が起きる南海トラフ沿いの深さ１０キロより浅いプレート境界を津波の想定波源域に追加した。 　内閣府　巨大地震モデル検討会　 [caption id="attachment_438" align="aligncenter" width="450" caption="南海トラフ　巨大地震の検討モデル"][/caption] http://nankai-jishin.com/archives/434 西日本における東日本大震災級の大津波地震はこれまで、東海・東南海・南海地震の３連動地震＝マグニチュード（Ｍ）８・７＝のことを指し、国はこの見解にもとづいた被害予測を公表してきた。しかし、国内最大級のＭ９となった東日本大震災の発生に伴い、国が新モデルを示すなど、現在見直し作業が進められている。その鍵を握るといわれている宝永地震（１７０７年）の謎に迫った。 　 ◆定説覆した東日本 　江戸時代に起きた宝永地震はこれまで、記録が比較的多数残っていることなどから「（記録上）国内最大級の地震」（推定Ｍ８・６）とされてきた。 　国の中央防災会議は平成１５年、安政（１８５４年の南海、東海・東南海）や昭和（１９４４、１９４６年）など宝永地震以降に発生した５つの海溝型地震を対象に、３連動地震モデルを提示。２万人以上の犠牲者が予測されるなどとして警戒を呼びかけてきた。 　しかし、東日本大震災の発生で、国内で起きないといわれてきたＭ９地震が現実のものとなったため、３連動地震モデルに対し、地震研究者などから疑問の声があがり始めた。 　◆Ｍ９超級か？ 　昨年１０月の日本地震学会（静岡市）では、「宝永地震は３連動地震ではない」との声が相次いだ。 　宝永地震は、安政東海地震と駿河湾周辺での地震の起こり方が似ているとされてきたことも３連動地震の根拠となってきたのだが、地震予知総合研究振興会の松浦律子氏は「過去の研究や文献を精査した結果、東海地震について安政と宝永は様相が異なる。宝永でも東海地震が起きたとの思い込みだった可能性がある。宝永と安政の地震の規模の違いはあまりにも大きい」と指摘した。 　また、静岡大学防災総合センターの石川有三客員教授は、宝永地震の震度分布と、発生から１カ月間に、余震が起きた地域の面積を東日本大震災と比べた。 　その結果、震度６だったエリアは、宝永地震が５９０キロで東日本大震災の５００キロを上回った。また、余震域の面積は、東日本大震災の１・４倍だった。 　こうしたことから、石川客員教授は「宝永地震の震度はＭ９・１～９・３の大きさだった可能性が高い。宝永地震は３連動などではなく、全く別の超巨大地震だったかもしれない」と結論づけた。 　◆モデル見直しの鍵 　東京大地震研究所の古村孝志教授は、九州の大分県・龍神池に残る津波による堆積物が４００～６００年前のものだとする高知大の岡村真教授らの研究成果などから、宝永地震の震源域が、従来想定されていた震源域の西端が高知沖ではなく日向灘沖だった可能性を指摘した。 　さらに、東日本大震災の地震のメカニズムなども参考に、この宝永地震と、震度は大きくないが津波被害をもたらした慶長地震（１６０５年）が同時発生した地震モデルを示した。 　それによると、地震の規模はＭ８・８で、平成１５年に国が示した３連動地震よりも「津波の高さは倍の最大２０メートル級になる」可能性があるという。 　こうした研究成果から、国の中央防災会議が昨年８月に設置した「南海トラフの巨大地震モデル検討会」が１２月２７日、暫定の中間とりまとめを発表。 　古村教授らのモデルをさらに、群発地震が起きている紀伊半島、四国の内陸側に広げるＭ９規模の新モデルを提示した。 　今春にも最終報告が行われ、来年度中にも、その新モデルによって新たな「西日本大震災」の被害想定が示される見込みだが、地震や防災研究者の間からは、「これまでのようにひとつのモデルでひとつの被害想定を出すと、また、東日本大震災のように『想定外』の状況をつくりだすことになる」と、国に対して慎重な対応を求める声があがっている。 　■宝永地震「４連動」「５連動」説も 　江戸時代の宝永４（１７０７）年１０月４日の昼すぎ、静岡以西の太平洋沖を震源として発生。推定マグニチュード（Ｍ）は８・６、その震源域の長さは７００キロ（東日本大震災は５００キロ）との指摘もある。 　古文書の記録などから地震や１０メートル前後の津波による犠牲者は２万人ともいわれるが、大阪だけでも数千人以上という見方もあり、定かではない。 　国の想定では、東海・東南海・南海地震の「３連動地震」とされるが、日向灘沖もしくは慶長地震の震源域（南海トラフ沿い）を含め「４連動地震」とする見方や、日向灘と慶長型を別々の震源域ととらえ、「５連動地震」とする研究者もいる。宝永地震の発生後約５０日あとに、富士山も噴火（宝永の大噴火）した。 [caption id="attachment_430" align="aligncenter" width="400" caption="宝永地震の被害は関東～九州まで広範囲"][/caption] http://nankai-jishin.com/archives/426 1946年12月21日に発生した昭和南海地震から65年。和歌山県串本町の沿岸にも津波が押し寄せ、同町串本の袋地区では逃げ遅れた子ども4人が犠牲になり、多くの家屋が流失した。当時、袋地区に住んでいた2人の女性の体験談をご紹介します。   ■「津波の音忘れられない」　 　同町串本の大水崎地区に住む西栄子さん（76）は、津波で当時6歳の妹、香津子さんを亡くした。地震は午前4時19分に発生。強い揺れを感じ、揺れが収まった後、外に出た。近所の男性が「津波が来るぞ」と大声で叫んでいるのを聞いた。栄子さんは7人きょうだいの長女。幼い弟や妹は両親が手を引いたり、背負ったりして逃げ、他のきょうだいはそれぞれ走って裏山へ向かった。 　津波の第1波は「シャブシャブ」と静かな音を立てて足元をぬらした。一番先に家を出た栄子さんは家族の中では最初に裏山に上がったが、続いて上がってきた次女は服がぬれていた。きょうだいを連れた父母は体が浮き上がるほど波を受けたが、何とか逃げた。波は次々にやって来て、第3波が最も高かった。「ギイギイ」と家が流される音が聞こえた。 　家族がようやく逃げおおせたと思ったところで、五女の香津子さんがいないのに気付いた。父親が伝馬船で付近を探し回った。8日目、近所の子どもらが「人形みたいなものがある」と騒いでいたので見てみると、造船所の宿舎の近くで香津子さんの遺体が見つかった。傷は少なく、きれいなままだった。体を湯でふき、通夜もしないで墓へ埋めた。 　栄子さんは「自分は必死で逃げたが、もしあの時周りが明るかったら、逃げ遅れた妹を助けに行って一緒に流されていたと思う」と話す。 　袋地区は造船所があったため、太平洋戦争で空襲を受けた。栄子さんら家族も焼き出され、ようやく建てたばかりの家がまた津波で流された。「当時は地震や津波の知識がなく、災害時の援助も少なかった」と振り返る。「津波の静かな音や、流された家のきしむ音が忘れられない。もしまた津波が来たらパニックになり、訓練みたいに落ち着いて逃げられるか分からない」と語った。 ■家族で裏山の防空壕に  　現在も袋地区に住む上家晴子さん（98）は当時、両親が強い揺れに気付き「津波が来るぞ」と、家族4人で裏山に残っていた防空壕（ごう）に避難した。空襲で自宅が焼け、当時は少し離れたやや高台の家に住んでいたが、床上浸水していた。近所では、家ごと流されて中にいた3人の子どもが亡くなった。「戦争で夫を亡くしていたので生活が苦しく、津波の後も自分たちのことで精いっぱいだった。この地区では子どもが亡くなった。本当に気の毒に思う」と語る。 　上家さんは避難用のヘルメットや、防災グッズを入れたリュックサックを用意してすぐに逃げられるようにしている。自宅近くの裏山に避難路があり、昭和南海地震の津波跡（標高7・89メートル）が記されている。「避難路の階段は古く、自分も足が弱いので避難できるかどうか分からない」と話している。 　串本町のホームページ　「1946年南海地震の記録～体験者の証言から」 http://nankai-jishin.com/archives/445 南海地震が発生した場合に超高層ビルなどがゆっくり揺れる「長周期地震動」がどう現れるかを予測した地図を政府の地震調査委員会が公表した。大阪市、奈良市、徳島市周辺で大きな揺れが予想され、大阪市内の人工島「舞洲（まいしま）」で最大の揺れ幅となった。 長周期地震動は周期の長いゆっくりとした揺れのこと。大きな地震で発生し、あまり減衰せずに遠くまで伝わる。地盤の軟弱な平野部で増幅され、共振現象によって超高層ビルや石油タンクが揺れやすい。 　建造物には共振しやすい固有の周期があり、３０～５０階建ての超高層ビルは３～５秒、直径６０メートルの石油タンクは１０秒とされる。昭和２１年の南海地震（マグニチュード８・４）の地震動を解析し固有周期３、５、７、１０秒の建造物に対する揺れの強さの分布を示した。 　周期３秒の建造物の揺れ幅は舞洲で片側６３・５センチと最大で、徳島阿波おどり空港（徳島県松茂町）は４３・５センチ。自治体庁舎の所在地では東大阪市が５６・２センチ、大阪府は３０・３センチ、徳島、和歌山、奈良、三重の各県で２０センチ以上となった。揺れの継続時間は大阪市などで５分以上と推定した。 　ビルの頂部では２～３割増しで揺れる場合もある。周期が長くなると揺れは小さくなるが、大阪市と徳島市の周辺では７秒、１０秒でも大きな揺れを予想した。 　地震調査委員会　「長周期地震動」予測地図 http://nankai-jishin.com/archives/432 東日本大震災を踏まえ、国の中央防災会議の専門調査会が先月、地震・津波対策についてまとめた最終報告書は、大震災を想定できなかった反省から、巨大地震や津波の検討を改めて求め、津波到達時間の短い地域での避難行動について「５分程度」と提示した。東海・東南海・南海の３連動地震も起こりえる西日本の自治体は、地域防災計画の見直しと同様、避難行動や場所の見直し作業にも着手しているところが少なくない。ただし財政的には都道府県、ひいては国の予算措置や補助が必至なため、国レベルの議論が深まることへの期待が高まる。 ◆まずは「逃げ切る」 津波はまず逃げるのが基本東海・東南海・南海の各地震によって、大きな被害が出る可能性のある和歌山県の仁坂吉伸知事は「報告書がまとめられる前に、すでに和歌山県は（避難場所の）再点検を行った。５分で逃げなければ危ない町と、５分で逃げるよりも、３０～４０分かけても、もっと安全なところへ逃げた方がいい町と、いろいろある。そういうことも念頭に置いている」と話した。 　同県は、想定外の巨大津波から「逃げ切る」ことを念頭に置いており、「津波から逃れ、数時間生き残ることができればよい」という観点から、施設がなくても高い所を避難場所に指定しているケースもあるという。 　◆課題は高齢者対策 　「５分」という目安は厳しい数字にも見えるが、「１０年前から『５分で避難』というスローガンを掲げてきた」とする三重県尾鷲（おわせ）市の川口明則・防災危機管理室長は「（同市には）１０分足らずで津波の第１波が到達するとされ、現状では健常者の足でも避難に７～８分かかる。その限度を少し超える『５分』を目標にしないと、現在の防災体勢の何が限界かが見えてこない」と指摘する。 　尾鷲市の抱える課題については、「高齢者対策が大きい。今後も高齢化が進むことを考えると、避難ビルの指定に加え、津波避難タワーの建設が必要。さらに都市計画を見直して避難路を整備し、体の不自由な人たちの高所移転も考えねばならない」と列挙し、危機感を募らせる。 　◆望まれる予算措置 　海岸からわずか２００メートルのところにある高知県四万十町立興津小学校。同校は暖かい時期、寒い時期に分けた季節ごとの避難訓練や、地域と連携した「あらゆるパターン」（北岡義彦校長）の訓練を想定、どんな時間帯に地震が起こっても避難行動を素早く取れるよう、“ソフト面”の意識高揚に努める。 　すでに完成している高台の避難場所１カ所に加え、別の避難場所の選定も進めており、年度内に町内に建設される予定の津波避難タワーにも避難できるよう、訓練を重ねていく方針。北岡校長は「いずれにしても、町、ひいては県や国の予算措置がどうなるのかを知りたい。研究者の指導を受けるにも費用がかかる。限られた予算をハード面にどう生かしていくかが大切になる」と話している。 　◆「４連動」「大連道」への警戒も 　フィリピン海プレートが日本列島の下に沈み込んだプレート境界部分で、東海（震源域が静岡県中西部と駿河湾一帯）・東南海（震源域が和歌山県・潮岬より東の紀伊半島周辺）・南海（震源域が潮岬以西）の各地震の震源域となる南海トラフ（トラフ＝海底の溝状の地形）。南海トラフに沿って、東海・東南海・南海の各巨大地震が発生するが、過去には３つの地震が同時、もしくは連続して発生したケースが多いとされる。 　しかし近年、３つの地震が連動して起こる場合、１７０７年の宝永地震のときのように、九州の日向灘沖まで震源域を広げ、“４つ”の震源域が併せて動く「４連動」地震の想定の必要性を訴える声も上がっている。 　また東日本大震災の際、陸側で発生した「海溝型地震」と、海溝付近で海底を隆起させ、津波を巨大化させる「津波地震」が連動して起こったことを受けて、南海トラフに近いプレート境界部分を震源域とした１６０５年の慶長地震と、３連動地震が連動する「大連動」地震の危険性を検討すべき－との見解も出てきている。 　◆中央防災会議専門調査会　最終報告書から ・東日本大震災で巨大津波を引き起こした「海溝型地震の連動」と「津波地震」の同時発生は南海トラフでも起こる可能性がある。 ・今後、地震・津波の想定にあたってはあらゆる可能性を考慮した最大クラスの巨大な地震や津波を検討すべき。 ・過去に発生したことが分かっていながら、震度や津波高などの地震像全体の再現が困難なため検討されなかった歴史地震についても十分検討すべき。 ・津波到達時間が短い地域ではおおむね５分程度で避難が可能となるようなまちづくりを目指すべき。 ・携帯電話で津波警報を広く伝達するなど、伝達手段の多重化、多様化を早急に図る必要がある。 http://nankai-jishin.com/archives/403 東海・東南海・南海地震の震源地になるとされる南海トラフ（海溝帯）で江戸時代に起こった「宝永地震」（１７０７年）はマグニチュード（Ｍ）９クラスだった可能性が静岡大学防災総合センターの石川有三客員教授の研究で判明し、１２日、静岡市で始まった日本地震学会で発表された。宝永地震はこれまで、Ｍ８・６で西日本最大の地震とされてきただけに、今回の研究成果は東海・東南海・南海地震対策に影響を与えそうだ。 　 石川客員教授は「東日本大震災の発生により、Ｍ９地震の震度分布や、その後の余震の震度分布が明らかになったことから、宝永地震との比較が可能になった」としている。 　石川客員教授は宝永地震による震度分布と発生から１カ月間に余震が起きた地域の面積を東日本大震災と比べた。その結果、震度６だったエリアは宝永地震が５９０キロで東日本大震災の４５０キロを上回った。余震域の面積は東日本大震災の１・４倍だった。 　こうしたことから、石川客員教授は「宝永地震の規模はＭ９・１～９・３の大きさだった可能性が高い」としている。 　東海・東南海・南海地震をめぐっては東日本大震災後、宝永地震の震源域が日向灘沖まで広がっていた可能性が指摘されたり、大きな津波被害を起こしたとされる慶長地震（１６０５年）タイプと宝永地震タイプが連動した地震が発生する可能性なども新たに検討されたりしており、Ｍ９クラスの地震モデルの構築が進められている。 　しかし、石川客員教授は「従来の宝永地震だけでも東日本大震災より大きな地震だった可能性がある。新しい地震モデルを求めることより、宝永地震がどのような被害をもたらしたのか、実態を改めて調査検討し直す必要がある」としている。 　この日、石川客員教授の発表に先立ち、地震予知総合研究振興会・地震調査研究センター解析部の松浦律子部長も「東海・東南海・南海地震が３つ連動したと考えられてきたが、宝永地震に関する過去の研究や文献を精査した結果、全く別物の巨大地震だった可能性がある」とし、宝永地震を再調査する必要性を訴えた。 [caption id="attachment_411" align="aligncenter" width="500" caption="宝永地震は東日本大震災に匹敵？"][/caption] http://nankai-jishin.com/archives/409 大阪府を縦断する「上町断層帯」の一部で、断層が平行にずれる「横ずれ断層」型の微小地震が集中的に発生していることが、産業技術総合研究所の研究チームの調査で分かった。静岡市内で開催中（１２～１５日）の日本地震学会で明らかにした。横ずれ断層型の微小地震の頻発は、大規模地震の引き金になる可能性が指摘されており、研究チームは「周辺に比べて特異な現象で、上町断層帯の活動メカニズムの解明につなげたい」としている。 　調査したのは、産総研の地震発生機構研究チームで、平成１４年６月～今年１月の約９年間に、産総研などが観測した上町断層帯付近で起きた地震のデータを収集し分析。その結果、この間に、深さ２０キロより浅い震源で起きたマグニチュード（Ｍ）１以上の地震が計２５６カ所で確認された。 　このうち２３３カ所を地震のタイプで分類したところ、大半は斜めの断層で乗り上げている側が上方にせり上がる「逆断層」型だったが、弓形になっている上町断層帯が最も屈曲している地域（弓形の頂点付近）では、横ずれ断層型が数十回集中して発生していることが判明した。 　上町断層帯は、大阪府豊中市から大阪市を経て、岸和田市内までの約４２キロにわたって弓形に連なる活断層。国内の活断層の中でも地震発生確率が高い方に属しており、阪神大震災を上回るＭ７・５程度の直下型地震を引き起こすと推測されている。府内の住宅密集地を走っているため、巨大地震発生の際の被害が甚大となることは避け難い。 　研究チームの今西和俊主任研究員は「上町断層帯で大規模地震が起きれば甚大な被害が予想される。それだけに、断層の動きの特徴を把握し、大地震発生につながる兆候かどうか調べていきたい」と話している。 [caption id="attachment_401" align="aligncenter" width="590" caption="上町断層帯の地震被害"][/caption] 　【逆断層】　断層とは、地下の地層か岩板が力を加えられたことによって割れ、割れた面に沿ってずれ動いた状態を意味するが、断層面が斜めの場合、乗り上げている側がせり上がった場合を逆断層、ずり落ちた場合を正断層と呼ぶ。「逆断層」型の地震は、岩板が水平方向に圧縮される場合に起きやすい。 　【横ずれ断層】　断層面が水平方向にずれた断層。阪神大震災やマグニチュード（Ｍ）７・８とされる１９０６年のサンフランシスコ地震は「横ずれ断層」型の地震に分類されており、専門家からは横ずれ断層型の微小地震の頻発が大規模地震の引き金になる可能性が指摘されている。 http://nankai-jishin.com/archives/397